不動産投資で家賃収入を - 分散投資の方法
REITの価格は数十万円程度のものが多く、中には百万円超のものもあるため、個別の銘柄を買って分散投資をするには多額の資金が必要になります。そこで、REITを分散投資するためには投資信託やETF（上場投資信託）を活用すると便利です。
小額資金でも効率良く分散でき、定期的に配当金を受け取ることもできます。多数ある投資信託の中からの一例と、ETFについての紹介です。
投資信託を活用する
投資信託を探す場合には、「国内REIT」で「インデックス（東証REIT指数に連動するタイプ）」のものを探すと良いでしょう。「アクティブ（投資効率性を求めてポートフォリオを構築するタイプ）」は信託報酬が高いので、長い目で見ると「インデックス」よりも良いパフォーマンスを出せるとは限らないからです。
あとは買付手数料（投資信託を買う時の手数料）、信託報酬（1年あたりの投資信託時価総額にかかる報酬金額）が安く、なるべく純資産が50億円以上の、運用資金がある程度大きいものの方が良いです。インデックスなので東証REIT指数にだいたい連動します。
投資信託の買い方には「口数買付」、「金額買付」、「積立買付」の３種類があります。「口数買付」は決められた口数の倍数で買付を行う方法で、分配金は証券口座で受け取ることになります。「金額買付」、「積立買付」の場合は「再投資」することもできるので、長期で運用すれば複利効果も期待できます。
◆投資信託の一例（SBI証券調べ）
三井住友ＴＡＭ−ＳＭＴ Ｊ−ＲＥＩＴインデックス・オープン
買付手数料（税込）：なし
信託報酬（税込）／年：0.42%
信託財産留保額：0.05%
備考：買付手数料が無料（ノーロード）で、信託報酬も安いですが、基本的に分配金は出さない方針です。運用損益はすべて基準価格に反映されます。
新光−新光Ｊ−ＲＥＩＴオープン
買付手数料（税込）：1.05%
信託報酬（税込）／年：0.6825%
信託財産留保額：0.1%
備考：運用金額がとても大きい老舗のREIT投資信託です。買付手数料があり、信託報酬は前述のものより少し高いですが、毎月分配金が出ます。毎月分配金が出るというと嬉しい感じはしますが、分配金は運用資産から切り取って出されるということに注意してください。
※信託財産留保額とは投資信託を解約するときに徴収される費用です。
ETF（上場投資信託）を活用する
ETFとは証券取引所に上場している投資信託のことで、東証REIT指数連動型ETFは2銘柄が上場しています。一般の投資信託と違って上場しているので、株式と同様に売買します。つまり価格は市場で決定されるため、時として指数からかけ離れた価格になることもありますが、基本的には東証REIT指数に連動します。
メリットとしては自分が納得した価格で売買できる、買付手数料が無い（証券会社へ支払う株式の売買手数料が必要です）、信託報酬が安いなどがあります。デメリットとしては市場での売買なので敷居が高い、価格の判断は自分でしなくてはならないなどです。
◆東証REIT指数連動型ETF
ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 東証ＲＥＩＴ指数連動型上場投信
証券コード：1343
運用会社：野村アセットマネジメント株式会社
決算：2,5,8,11月の年4回、分配金権利日は10日
信託報酬（税込）／年：0.336%
上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型
証券コード：1345
運用会社：日興アセットマネジメント株式会社
決算：1,3,5,7,9,11月の年6回、分配金権利日は8日
信託報酬（税込）／年：0.315%